これからエステサロンを運営している方だけでなく、これから開業を検討されている方は、エステの利益率が気になっている方も多いかと思います。
美容業界は、開業してから3年以内での廃業率が6割近いと言われており、生き残ることが非常に難しいです。
あまり数字に強くないと、売上ばかりに注目してしまいがちですが、売上額以上に重要なことが利益率。
この記事では、目指すべき利益率についてや利益率を向上させるための方法について解説します。
CIN GROUPでは、これまで2,000店舗以上の美容サロンの集客/経営サポートを行ってきた実績があるので、ぜひ参考にしてください。
目次
利益率とは？
始めに『利益率』について簡単に説明すると、利益と売上の割合のことです。式で表すと…。
利益率 = 利益 ÷ 売上額 × 100
売上が100万円で利益が30万円だとすると、利益率は30%になるということです。
厳密に説明すると簿記の知識が必要となりますが、最初は上の式だけ覚えておくと良いでしょう。
参考：利益率とは？計算方法や目安、改善を図る方法を詳しく解説
利益率が重要な理由
経営を始める前や運営開始直後は、売上額に注目してしまいがちですが、より重要なことは手元に残る利益額、そして利益率です。
【例】
売上額100万円 利益 30万円 ⇒ 利益率30%
売上額100万円 利益 20万円 ⇒ 利益率20%
当たり前のことですが利益率が高いということは、少ない経費で売上を立てることができることから経営が上手いという意味にもなります。
極端な例を言ってしまうと、売上が1,000万円でも利益率が3%のサロンと、売上が100万円で利益率が30%のサロンの利益額は全く一緒になるのです。
売上は事業の伸びが分かりやすい指標ではありますが、利益率は事業運営の『上手さ』を示すということを忘れてはいけません。
美容業界の利益率
美容業界をひとくくりにしてしまうと15～30%と幅がありますが、エステサロンの利益率は約25%程度です。
飲食業界などは利益率が10%程度とも言われていますので、比較的美容業界の利益率が高いと言えるでしょう。
経営が上手いエステサロンの利益率
経営が上手いサロンは、利益率が40%前後になると経営が上手いサロンだと言えます。
このレベルになると、経費削減だけで達成できるものではなく、単価が高くてもお客様から選ばれるブランディングを確立しているサロンです。
開業当初は借入額の返済を含めると利益率は低くなってしまいますが、最終的に30～40%の利益率を目指すと良いでしょう。
個人のエステサロンの平均売上
個人経営のエステサロンの場合、平均売上は大体60～80万円程度であり、順調に集客できているところだと100万円を超えるようなイメージです。
80万円を平均として利益率が25%だと利益は20万円、利益率が40%だと32万円となります。
利益が20万円しか残らないとすると、税金や保険の支払いをした後は、スタッフ時代よりも収入は少なくなってしまいます。
利益率が40%だと各種手続きをした後でも、十分な収入となるでしょう。
利益率を伸ばす方法
『利益率 = 利益 ÷ 売上 × 100』の式から分かるように、売上額が一定ならば利益が増えれば利益率が高くなります。
利益を求める式を見てみると『利益 = 売上 – 経費（売上原価）』となり、売上を大きくするか、経費を削減することによって利益額は大きくなるのです。
今回は売上を伸ばす以外のポイントについて解説します。売上アップの方法については下記の記事で紹介しておりますので、併せてご覧ください。
メニューの単価を上げる
まず、利益率を上げる方法の一つとして挙げられるのは、メニューの単価をあげることです。
反対に、やりがちな方法として、メニューの価格を下げて集客対策をする方も多いですが、あまり得策とは言えません。
確かに単価を上げることで、集客数が減少してしまう可能性もありますが、一度価格を下げてしまうとあげることが難しくなってしまいます。
価格を下げて集客すると、安い価格を目当てに来店するお客様を獲得してしまうのです。
他店にはない魅力を打ち出して、単価を上げても集客できる仕組みを構築しましょう。
メニューの価格を上げるのが難しい場合は、顧客単価を上げるために店販販売を強化することもおすすめです。
エステサロンならば、V3ファンデーションで有名なスピケアシリーズ、大人気まつげ美容液のラッシュアディクトなどの売れる商品を導入すると良いでしょう。人気の商品を取り扱うことで、リピート率の向上にも繋がります。
売上原価を下げる（経費削減）
また、経費の削減も非常に重要です。
売上を上げるためにどれくらいの原価がかかっているかという意味合いで『売上原価』とも言われます。
経費や売上原価は、施術に使用する商材費用だけでなく、下記のような人件費や宣伝広告費なども含まれることも覚えておくと良いでしょう。
- 家賃
- 人件費
- 宣伝広告費
- 材料費/商材費
- 水道光熱費/通信費
- 雑費
- ローンの返済
経費を削減する際の注意点としては、宣伝広告費を削りすぎることです。
削減する以上に集客数の減少に繋がり、結果的に売上額の減少額の方が大きくなってしまう可能性があります。
宣伝広告費の削減は、自店のブランディングが確立した後に、ホームページや自社で集客できる仕組みが出来上がった後からにしましょう。
まとめ
この記事では、エステサロンの利益率について解説しました。もちろん、売上を重視したくなる気持ちも分かりますが、利益率も意識してサロン運営を行うことが重要です。
美容業界はサービス業であるため、人材の数に応じて施術可能数が限られているので、売上の限度があります。
利益率を高めなければ、最終的な手残りを増やすことはできません。
経営が上手いサロンオーナーになれるように、利益率などの経営に必要な知識習得も重要です。
弊社ではホットペッパービューティーを活用した集客サポートはもちろん、利益を残すサロン運営知識と経験が豊富なスタッフが多いので、お気軽にお問合せください。
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