カイロプラクティックで独立を検討されている方の中には、開業時に資格を持っていないといけないの?年収はどれくらい?といった疑問を持っている方もいるでしょう。
この記事では、カイロプラクティックで独立や開業を検討されている方向けに、開業前に必要なことや準備しておくこと、将来性など知っておくと良いことについて解説します。
CIN GROUPでは、これまで約2,000店舗の美容サロンの経営や集客サポートを行ってきた実績がありますので、ぜひ参考にしてください。
目次
カイロプラクターとして開業するには資格は必要?
日本ではカイロプラクターとして施術を行ったり、開業する際に特別な資格はありません。
余談ですが、カイロプラクティックでは44カ国では法制化されており、本場のアメリカやイギリスを含めた西欧諸国では、医学に準ずる療法だとされています。
しかし日本では、現在のところカイロプラクティックの教育や資格を規制する法律はないため、資格を持っていない方でも『カイロプラクター』と名乗ることができるのです。
多くの日本人の方は、カイロプラクティックは治療に専門的な知識を持っている方が行う施術というイメージが定着しているでしょう。
独立や開業を検討されている方は、お客様からの信頼を獲得する上で、取っておいた方が良い資格もあります。
持っておいいたほうが良い資格
カイロプラクティックでは、骨格の歪みを正常に戻すことで、体や心身の状態を戻すことが目的です。
しかしこれらは治療ではなく、あくまで癒し効果やリラックスが得られる施術になります。
集客をする上でお客様からの信頼を獲得したり、安心感を持って施術を受けてもらうためには、『柔道整復師』『はり師・きゅう師』『あん摩マッサージ師』といった国家資格を取得することがおすすめです。
国家資格を持っておくことで、治療を目的とした施術を行うこともできますし、カイロプラクティックをメインとした施術で集客しやすいといったメリットがあります。
カイロプラクティック専門で開業を検討するならば、必ずしも必要な資格ではないものの、集客数を増やし年収UPを目指す方ならば取得を検討してみると良いでしょう。
WHO(世界保健機構)の「WHO基準カイロプラクター」とは?
日本カイロプラクティック機構(JCR)では、WHO基準の教育を満たすカイロプラクターを登録する機関として設立されています。
WHO(世界保健機関)では、日本などのカイロプラクティックが法制化されていない国においても、安全な施術を受けられるように「カイロプラクティックの教育と安全に関するガイドライン」が制定されました。
お客様に安全なカイロプラクティックの施術を提供するには、医学的な知識や対処方法を学んでおくことも大切です。
日本カイロプラクティック登録機構(JCR)に登録されると『WHO基準カイロプラクター』としての証明になり、受療者の『安全性』をアピールできます。
次の項目では、JCRの試験や学習方法について解説しますのでぜひ参考にしてください。
「JCR試験受験資格プログラム」で資格を取得する
前の項目で説明している日本カイロプラクティック機構に登録するためには、登録対象者はWHOガイドラインに準拠した教育プラグラムを修了したJCR登録試験を合格しなければいけません。
カイロプラクター登録試験は、国際カイロプラクティック試験委員会(IBCE)から提供された試験が使用されています。
WHOガイドラインに準拠した教育プログラムを提供している団体は下記の3つとなります。
- CCE認証取得カイロプラクティック教育プラグラム修了者
- 日本カイロプラクターズ協会(JAC)承認カイロプラクティック標準化コース(CSC)修了者 ※2012年終了
- 国民生活センターの要請による臨床カイロプラクティックプログラム修了者
この中で最も一般的なCCE(Clinical Chiropractic Program:臨床カイロプラクティックプログラム)でJCR登録試験(IBCE試験)の合格を目指すのがおすすめです。
受講情報 | |
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受講方法 | ZOOMやGoogleクラスのオンライン講義 |
費用 | 880,000円(早期割引) 990,000円(通常価格) |
期間 | 1年9ヶ月 |
講座の費用や期間は上記の通りで、オンライン形式での受講となります。また年に1回カイロプラクティックテクニックや検査学などの実技の集中講義が、スクリーニング形式で開催されます。
上記のCCE認証取得カイロプラクティック教育を修了した後、カイロプラクター登録試験に挑戦しましょう。
試験について | |
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受講日程 | 年1回 (申し込みURL) |
受験料 | 400ドル ※為替によって日本円は変動 |
試験会場 | 都内 |
試験概要 | マークシート方式 【第一部】160分 (100問) 【第二部】150分(100問) |
合格率(難易度) | 80〜90% |
上記は試験概要についてまとめた表です。2023年の試験日はまだホームページ上では公表されていません。(2023年1月時点)
2022年は9月25日に実施されたようですので、おそらく2023年も同じ時期に開催されることが予想されます。
合格率は80〜90%ですが、WHO基準の教育プログラムで学んだ基礎医学やカイロプラクティック学、臨床能力が問われ、基本的な事項を理解していれば合格できる内容です。
参考:Clinical Chiropractic Program
カイロプラクティックの資格は働きながら取得できる?
スクールに通う
カイロプラクティックの資格を働きながら取得を目指したいという方も多いでしょう。
社会人になってから新しいキャリアを選ぶ方も多く、夜間や休日に受講可能なスクールも多いです。
CCE認証取得カイロプラクティック教育以外にも、カイロプラクティックについて学べるスクールがあります。
整体師コースの中にカイロプラクティックが含まれているコース、カイロプラクティックを専門的に学ぶコースなど複数あるので、自分の生活スタイルや希望のコースを選ぶと良いでしょう。
すぐに実践に活かせるレベルを学べるように実技を学べるコースがおすすめです。
カイロプラクターの将来性や年収は?
カイロプラクターの将来性
日本では少子高齢化が急激に進んでいることに加え、コロナ禍の影響により在宅ワークという働き方も広がりました。さらに、日常的にストレスを感じ心身の不調を訴える方も多いです。
また、健康を意識する方も増えていることもあり、フィットネスや体のメンテナンスを心がけている方も増えています。
整体やカイロプラクティックのような、心身のバランスを整える施術のニーズは今後も高まっていくでしょう。
カイロプラクティックに限って言えば、海外ではアスリートや慢性的な不調を訴えている方の効果改善が注目されています。
今後このような流れが日本でも広まることで、より注目を浴びる施術方法と言えるでしょう。
カイロプラクターの平均年収
求人ボックスによれば、カイロプラクターとして働く正社員の平均年収は約392万円というデータがあります。日本人の平均年収は403万円ですので、少し低い水準です。
整体師やカイロプラクティックで年収を増やすためには、独立や開業を目指すと良いでしょう。
もちろん、集客や運営が軌道にのるまでは理想通りの収入を稼ぐことは難しいかもしれませんが、年収1,000万円も決して夢ではありません。
しっかりと事前知識を抑え、集客対策を行うことで、平均年収を大きく超える収入を得ることも可能なのです。
カイロプラクターとして開業する前に準備をしよう
必要な能力を身に着ける
開業に必要な資格はなくても、身につけておくと良いスキルは下記の2つです。
- コミュニケーション能力
- マネジメント能力
カイロプラクターはお客様の悩みや不安を聞き出し、適切な施術を行わなければいけません。根本的な原因は目に見えて分かる問題だけでなく、お客様との会話やカウンセリングによって見つかることもあります。
お客様と良好な関係性を築くためだけでなく、フリーで働く場合も営業する際にもコミュニケーションが不可欠です。
もう一つ重要なスキルとしてマネジメント能力が挙げられます。マネジメントはスタッフ教育はもちろん、店舗の売上管理なども含まれます。
売上を大きくするためには、どのように集客数を増やしていくのか、無駄な支出はないのかなどの店舗全体の管理能力も大切です。
実務経験を積む
まだ実務経験が少ない方は、カイロプラクティック院・整体院、スポーツトレーナー、リラクゼーションサロンなどで経験を積むことがおすすめです。
全く実務経験がないと、どのようにお客様と接すれば良いのか、お客様が求めることはどのようなことなのかを深く理解することは難しいでしょう。
経験を深めることで、開業する時の理想の店舗イメージも明確になります。
資金調達をする
取っておくべき資格の取得、スキルや経験を学ぶことができたら開業を検討する段階です。
フリーランスとして活動していくなど固定の場所を必要としない場合は、初期費用を抑えて独立することができますが、店舗を持つ場合はある程度の自己資金が必要となります。
物件・内装・設備・備品・広告費など少なく見積もっても約400〜500万円はかかるでしょう。
融資を申請することになるとは思いますが、自己資金を持っていなければ融資を受けられないこともあるので、最低でも初期費用の3,4割は用意しておくことが大切です。
まとめ
この記事では、カイロプラクターとして独立/開業を検討している方向けに、とっておくべき資格やスキル、開業までの流れについて紹介しました。
日本ではカイロプラクティックの施術や開業する際には資格は必要ないですが、将来的に開業をして売上を伸ばしていきたい!と思っている場合は、民間資格を持っておくことをおすすめします。
専門知識を持っている証明にもなり、お客様からの信頼を得られるだけでなく、集客する際のアピールポイントにもなるでしょう。
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