ネイルサロンに限らず、美容サロンはお客様の安心や安全を守る必要があります。
ネイルサロンを例に挙げると、施術後にグリーンネイルと呼ばれる症状を引き起こしてしまうことがあります。
お客様に対して何か問題が起こってしまった時に、事前に同意書にサインをしてもらうことでトラブルの防止と、問題を複雑化させないことにもつながります。
これまで、1,000店舗以上のネイルサロンを含む美容サロンの経営に携わってきたCINグループの編集部が、
- 同意書の重要性
- 同意書に書くべき内容
- 同意書の作成方法
について解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
ネイルサロン経営に同意書は必須？
ネイルサロンを経営していく上で、同意書を準備することは必須です。
なぜ、必須なのかと言えば、起こりうるリスクをお客様に事前に告知をしておくことで、未来のトラブルを防ぐことができます。
もちろん、店舗側のミスでお客様に怪我をさせてしまった場合は、賠償責任があるかもしれません。
しかし、お客様が間違ったケア方法をしていたり、持病を持っているのに報告をしないことによって感染症にかかってしまった場合は、サロン側の責任は少ないはずです。
最悪の場合、全くサロンの責任はないのに賠償を求められるケースもあります。そのような時には弁護士に頼ることになりますが、サロン側でも同意書を取っておくことで、問題解決に大きな役割を果たすことになります。
ネイルサロンの同意書に盛り込むべき内容
アレルギー
まず、アレルギーのチェックは必要です。もちろん、飲食関係ではないので、食品に関するアレルギーについて確認する必要はありません。
しかし、薬品やアルコールのアレルギーがあると、発疹やかぶれを引き起こすことがあります。
さらに、ネイルを固める際に使用するUVライトは、紫外線アレルギーがある方だとアレルギー症状を引き起こす可能性があるので、確認を怠らないようにしましょう。
施術中の痛みやかゆみに対する了承（対応）
施術中に痛みやかゆみを伴うことや、施術後の正しい対処法も説明しましょう。
事前に説明をしておかないと、お客様の自身で間違った対処してしまい、症状を悪化させてしまう可能性があります。
お客様の安全、トラブル防止にもつながるので、症状が出た場合の理解と店舗の対応について記載しておくことが大切です。
皮膚疾患がみられる場合の対応
爪や皮膚に関する感染症や疾患があるかも重要の事項です。
爪や皮膚に疾患があると、グリーンネイルになってしまう可能性が高まりますし、持病を悪化させてしまう可能性があります。
事前に施術を受け付けないか、リスクがあることの承諾をもらうことも重要です。
除去やリペアに関する注意書き
ネイルをお客様自身が間違った知識で無理やり除去してしまうと、爪を痛めてしまう原因になります。
ジェルネイルやスカルプチュアのネイルの施術後に、亀裂が入ったまま放置してしまうことでグリーンネイルになってしまうこともあります。
リペア（お直し）を無料で行うかどうかなどの判断基準を同意書に書いておくとスムーズに対応できるでしょう。
ネイルサロンの同意書はどうやって作る？
無料サイトがある
同意書はパソコンの文書作成ソフトでも作成が可能です。
しかし、パソコン操作に慣れていない方は、ネイルサロンの同意書のテンプレートをダウンロードできるサイトもありますので、もしフォーマットがない方は参考にしてみてください。
参考：サロンプリント
自分で作った方がカスタマイズ可能
Excelなどで自分で作成することは、特別難しいことではありません。
Excelの使用に慣れていなくても、操作の方法はインターネットでも検索して簡単に調べることができます。
また、自作で同意書を作成しておくと、カスタマイズしやすいといったメリットがあります。
写真を挿入したりフォーマットを変えたりなど、施術ごとに同意書の種類を分けたい方でもフレキシブルに対応できるでしょう。
ネイルサロンを経営する場合の注意事項
ネイルサロン向け損害保険に入る検討を
同意書を取った場合でも、店舗側の過失で爪や肌のトラブルを引き起こしてしまった時のことも想定することが重要です。
同意書を取ることは責任を逃れるためではなく、お客様の安全を守ることと悪質なクレームに対応するためです。
「ネイル施術後にお客様の爪状態が悪化し、病院へ通院することになった」など、施術起因の怪我で治療費を賠償するケースがあるため、同意をいただくだけでなく、保険に入るなどの対応も必要になってくるでしょう。
施術のミスをしてしまい、お客様に怪我をさせてしまった時のための保険は下記のようなものがあります。
- 施設所有（管理）賠償責任保険 （身体障害：1名につき1,000万円）
- 被害者治療費用補償特約 （1事故、1名につき50万円）
また、物販を販売しているサロンは、生産物賠償責任保険などにも加入しておくと安心です。
ネイルサロン開業の各種届出は出しておく
当たり前のことではありますが、法人での活動だけでなく、個人事業主としてネイルサロンを開業する際には開業届を出しましょう。
明らかに異常な同意書や施術はお客様に通報される場合もあります。
同意書だけで良いわけではなく、サロンの運営を健全に行なっていることが大前提です。
カルテの作成はしておくのがおすすめ
同意書の作成に合わせて、お客様ごとにカルテを用意しておくことをおすすめします。
お客様の爪の長さ、デザインの好み、厚み、これまでの受けている施術や何か爪の問題があったかなど細かい情報を管理しましょう。
カルテの情報をスタッフ全体で共有しておくことで、初めて対応する時にも役立ちます。
肌、爪トラブルが多い方はより施術方法に気を使う必要があるでしょうし、爪のメンテナンスのことについても施術後に伝えておいた方が良い場合があります。
カルテの情報を共有することで、お客様の安全を守ることになりますので、ぜひ作成しましょう。
ネイル施術の流れはしっかり説明
同意書を取る前の段階で、ネイルの施術の一連の流れも説明しておくとお客様も安心します。
一方的に同意書にサインしてください、という姿勢だとお客様もあまり気持ちの良いものではありません。
施術の流れを説明する際に、施術で気をつけるべきも併せて解説すると、お客様も信頼して同意書にサインをしてくれるはずです。
お子様（ペット）を連れる場合の許可
お子様やペットを連れて入店をOKにしている場合は、そのことについても同意書で確認をしましょう。
ほとんどのネイルサロンは衛生的な観点から、ペットの入店は禁止、あるいは外で待たせるといった対応をしていることが多いです。その場合でも、外で待っている時に他のお客様に怪我をさせてしまう可能性も決して0ではありません。
お子様連れの場合も、騒いで他のお客様の迷惑になったり、走り回って怪我をしてしまう（させてしまう）ことも考えられます。
ペット連れ、お子様連れのNG、あるいはOKにする場合のときの対応方法についても明記しておきましょう。
友人であっても同意書を
たとえ友人や親しい方が来店する時でも、同意書を取っておきましょう。友人や家族の施術の場合でも、問題が起こる可能性がなくなるわけではありません。
どんな方に対しても同意書をしっかりと確認していただき、サインをしてもらうことがトラブル防止で重要です。
まとめ
この記事では、ネイルサロンの同意書を用意する意味や、記載しておくべき内容について解説しました。同意書を事前にとっておくこと、トラブルを防止するだけでなく、悪質なクレームやいいがかりを少なくすることができます。
弁護士の介入、対応もしやすくなりますので、ネイルサロンを経営していく上で非常に重要な役割を果たします。
CINグループでは、こうしたネイルサロンの経営方法、集客を伸ばすための方法をサロン様にお伝えしてきました。
実際に、1,000店舗を超える美容サロンの経営に携わり、多くのサロン様の集客改善を達成しております。
サロン経営で不安を抱えている、集客が伸び悩んでいる、といったオーナー様はぜひお気軽に弊社までお問い合わせください。
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