ネイルサロンの経営の準備をしているけど「何をしたら良いのかわからない」、「どんな道具を揃えたら良いの?」と疑問や不安を抱えている方も多いはずです。
この記事では、ネイルサロンの経営を検討されている方に向けて、開業に必要なものについてや、必要な道具について解説しています。
CINGROUPでは、人気の大手ネイルサロンだけでなく、小型・個人のネイルサロンの経営アドバイスを行ってきた実績がありますので、ぜひ参考にしてください。
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目次
必要なものをリスト化する
まずは、開業に必要なもののリストを作ることから始めましょう。
開業前の段階から、ある程度思いつくかぎり必要なものを可視化しておくことで、準備をスムーズに進めることができます。
必要なものリストだけでなく、必要な事リストも合わせて作成したり、想定される費用なども追加しておくことで大まかな初期費用の計算に役立つでしょう。
開業に失敗しないために「開業届はいつまでに出す。」「商材はいついつまでに揃えておく。」といったように期日を決めることも大事です。
準備できたものから消していく
準備するものリストを作成してから実際に動き始めた時には、チェックを入れながら進めていきましょう。
すでに用意できているものは何か、次は何を揃えれば良いのかが明確になりますし、徐々に開業に近づくにつれてモチベーションも上がります。
チェックをつけることで進捗管理の役割にもなり、準備漏れの防止にもつながるでしょう。
開業に必要な道具
施術道具
- ニッパー
- プッシャー
- フィニッシャー
- バッファー・ファイル
- ジェルネイル
- パーツ
- ネイルカタログ
- LEDライト
- リムーバー
- ペーパーやコットン
- キューティクルオイル
- メニュー表
- フットネイル用オットマン
- 販売用の商材など
必要な道具は、ネイルの種類によっても異なりますが、代表的な道具は上記を参考にしてください。
基本的には、どの道具も数百円〜数千円程度で揃えることができますが、使用頻度が高いものは安全性が高いものやメンテナンスがしやすいものを選ぶことが重要です。
また、お客様が注文しやすいように、あらかじめネイルのデザインをまとめたネイルカタログやメニュー表も用意しておくことも大切です。
施術だけでなく商材販売にも力を入れたい方は、販売用のネイルチップやケア用品を揃えておく必要もあるでしょう。
内装関係の道具
- 椅子
- ソファ
- 机
- 収納棚やワゴン
- ネイル用ライト
- 受付用カウンター
- 傘立て
- 荷物入れ
- コートがけ
- ハンガー
- カーテン
- カーペット
- テレビやディスプレイ
- 空調設備
インテリア用品はこだわればこだわるほどコストがかかります。そのため、絶対に必要なもの、余裕があれば揃えたいもの、といったように優先順位をつけることをおすすめします。
ただし、空間作りも顧客満足度に直結するため、サロンのコンセプトと合わせながら統一感のある内装を意識することも重要です。
下記の記事でネイルサロンの内装について解説していますので、併せて参考にしてください。
その他の道具
- ファイル
- 文房具
- 掃除用品
- 消毒用アルコールなどの衛生用品
- クッションやひざかけ
- パソコン/タブレット/スマホ
- レジ
- お金用のトレイ
- カードやQRコード決済端末
- 洗濯機
- 電話
- ウォーターサーバー
- 名刺
- SNSのアカウント、ホームページ
上記の中から必要なものを選んで揃えると良いでしょう。絶対に必要なものとしては、清掃用品や消毒用のアルコールなどの衛生用品でしょうか。
2021年現在の状況を考えると、体温計やアクリル板なども用意しておいた方が良いかもしれません。
また、顧客管理を紙でするならばファイルが必要になるでしょうし、電子カルテ、予約サイト、電子決済を活用する場合はパソコンやタブレットの購入が必須となります。
無料で利用できるカルテについては下記記事でも紹介しておりますので、併せてご覧ください。
お客様の満足度を上げるための設備としては、読書用のタブレットや、ウォーターサーバーの設置なども検討すると良いでしょう。
また、経営を始める前には名刺、SNSのアカウント、ホームページなどの作成も済ませて置いた方が開業後の集客対策をスムーズに行うことができます。
開業に必要な届出
開業届を出す
実は、ネイルサロンを開業する際には開業届は必須ではありません。
しかし、国税庁によれば「新たに事業所得、不動産所得または山林所得を生ずべき事業の開始をした方」は開業届を提出しなければいけないと定義されています。
開業届を提出していないことで罰則はありませんが、補助金や助成金、税制面で不利に働いてしまいます。
例を挙げるとすれば、上記で説明したネイルサロンの開業に必要なものを揃える際に経費として計上することが可能です。
他にも、商材だけでなく広告費や家賃の固定費のコストも大きくなりますので、開業することが決まった時には税務署に開業届を出しましょう。
青色申告承認申請書を出す
特に個人事業主として開業を検討されている方は、青色申告という言葉を聞いたことがあるでしょう。
開業届を提出と同時、あるいは開業してから2ヶ月以内に青色申告承認書を提出することで、最大65万円の控除が受けることができます。
個人事業主で開業される方は、節税効果が高いため、開業届に合わせて青色申告承認申請書も提出すると良いでしょう。
ネイルサロン開業で損しないために
助成金を利用する
助成金は要件を満たしていれば支給され、返済の義務はありません。自治体によって助成金の種類や金額が異なりますが、準備段階で調べるみることをおすすめします。
- 地域雇用開発助成金
- 若手・女性リーダー応援プログラム助成事業【東京】
- 人材開発支援助成金
「地域雇用開発助成金」は、指定の地域で開業した事業者に向けた助成金で、事業規模や雇用人数に応じて48〜960万円が支給されます。
東京都の場合は、新規開業時や店舗改装時の内装工事費用や設備導入費用を含めて、最大の730万円までの支援を受けることができる「若手・女性リーダー応援プログラム助成事業」などが有名です。
また、知識や技術を習得するための研修制度やスキルアップに関する制度を導入していることで、「人材開発支援助成金」などもあります。
条件に当てはまるような施策を行う場合は、不足する運営資金に充てることもできますので、事前に調査しておきましょう。
集客は一人で悩まない
ネイルサロンを含め、美容業界は新規開業をしてから1年以内に6,7割程度、3年以内には9割近いサロンが廃業しているというデータがあります。
美容サロンは比較的開業がしやすい分、競合店舗が非常に多いです。
そのため、開業してから経営の方法や集客の対策をしないままだと、継続した新規顧客の獲得やリピート客の定着は難しいのが現状です。
開業準備の段階から、どのように利益を出していくのか、集客対策はどのようにおこなっていくのかを事前に計画することが大切です。
実際に、何も考えずに開業してしまうと、経営を継続することが困難な状況に直面しています。
集客対策は経営の要ですが、開業したばかりだとどのように集客すれば良いのかわからないといった方は少なくありません。
弊社では、ネイルサロンだけでなく、1,000店舗を超える美容サロンの広告運用・経営コンサルティングをおこなっておりますので、サロン運営に関して疑問や不安がある方はお気軽にご相談ください。
まとめ
この記事では、ネイルサロンの開業時に必要なものや準備しておくべきことについて解説しました。
準備段階で、必要なもののリストの作成や、準備することのチェックリストをまとめておくことで、開業までの段取りがスムーズになります。
必要なものを揃えるだけでなく、サロン運営に必要な対策案などの計画も行うことで、経営のスタートダッシュを決めることができるでしょう。
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