スタイリストやネイリストのような美容業に従事している方の中には、間借りサロンの利用を検討している方もいらっしゃるでしょう。
間借りサロンは店舗を開業するよりも初期費用を大幅に削減できるなどのメリットもあり、手軽に独立できる方法の一つとして広がりを見せつつあります。
この記事では、間借りサロンの概要やメリット/デメリット、活用方法について解説します。
最後の項目では、リスクを最小限にして独立できる画期的な新サービスについても紹介していますので、ぜひご覧ください。
目次
間借りサロンとは？
間借りサロンとは、美容室やネイルサロンの店舗の空席を借りて、個人でサロン運営をすることを指します。
『面貸し』とも言われ、店舗全体は自分で借りているわけではないが、空間の一部を借りるというイメージです。
他の似たものでは、レンタルサロンやシェアサロンもありますので、それぞれの違いや特徴を抑えた上で、自分に合うサービスを利用すると良いでしょう。
レンタルサロンやシェアサロンなどの違いはある？
間借りサロンと間違われやすいサービスには、レンタルサロンやシェアサロンがあります。
- 【ほぼ同義】シェア/レンタルサロン
- 【同義】面貸し/間借りサロン
レンタルサロンとシェアサロンは、ほぼ似たような意味合いとして使われ、複数人が一緒にサロン運営を行うイメージです。
また、契約の内容は時間貸しや日貸しなど短期間でも借りやすいという特徴があります。
面貸しや間借りの場合の経営においても、レンタルサロンやシェアサロンのような意味合いで使われることが多いですが、基本的には空席を月〜年単位で借りる契約のケースが多いです。
どちらの方法も比較的自由に働くことができることから、フリーランスの方やこれから独立を検討している方から選ばれることが増えています。
間借りサロンの相場はいくらくらい？
月額/日額などの契約内容によって変動する
間借りサロンの場合は、立地や借りる日数の契約内容によって大きく変動します。
先の項目でも説明したように、間借りや面貸しの場合では、美容室やネイルサロンの空席を一定の期間借りることになるでしょう。
基本的に契約期間が長くなるほど、借りるためにかかる費用は安くなることが多いです。
あくまで参考例ではありますが、東京の主要駅ならば月に10〜20万円程度となるでしょう。
売上変動のサービスを利用するのもおすすめ
間借りサロンの場合、月額の固定費用が発生する料金形式の他にも、売上額によって変動するケースがあります。
相場感としては、売上額の20〜40%が利用料として支払うイメージです。
【例1】売上60万円でサービス利用料率が40%の場合
600,000円 × 40% = 240,000円 （支払い料）
【例2】売上50万円でサービス利用料率が20%の場合
500,000円 × 20% = 100,000円 （支払い料）
もし、賃料が固定でかかる場合、売上が少ないと手残りが極端に少なくなったり、開業したばかりだと利益がほとんど残らないことも珍しくありません。
売上によって変動する場合、赤字のリスクを極端に少なくできることが大きなメリットです。
間借りサロンのメリット/デメリット
この項目では、間借りサロンのメリットとデメリットについて解説します。
間借りサロンのメリット
間借りサロンのメリットをまとめると下記の通りです。
- 最短時間で独立できる
- リスクを最大限低くできる
- 初期費用や固定費を抑えられる
- 貸主の業種によっては相互紹介が期待できる
自分の店舗を持とうと思っている方は、店舗の契約や内装工事がかかるため、開業まで3〜6ヶ月程度はかかってしまうでしょう。
しかし、他の店舗の空席を借りる場合は、契約を済ませてしまえばすぐに利用できるため、最短で独立が可能です。
また、開業にかかる費用は100〜300万円ほどかかることも珍しくないですし、家賃や水道光熱費などの固定費も大きくなります。
間借りサロンの場合は初期費用がないことも多いですし、基本的に光熱費や水道などのインフラにかかる料金はサービス利用料に含まれていることがほとんどです。
このように、初期費用と固定費がかからないためリスクを抑えて開業することができることが最大の魅力ポイントでしょう。
加えて、ネイルの施術を行っていない美容室の空席を利用する場合、貸主側のサロンからお客様を紹介してもらえることもあります。
他業種のサロンを借りることで、貸主と借主の双方が集客に良い効果をもたらすことが期待できるのです。
間借りサロンのデメリット
メリットだけでなく、デメリットについても見てみましょう。
- 確定申告などが必要
- 社会保険や福利厚生がない
- サロンの条件に合わせる必要がある
- 風評被害やブランディングリスク
- 集客対策を自分で行う必要がある
間借りサロンで働く場合、フリーランスのような働き方になるため、業務委託契約を結んだり、オーナーとの雇用関係が生まれるわけではありません。
そのため、運営に関わることは全て借主側で行わなければいけません。
例を挙げると、集客のための広告出稿や確定申告などでしょうか。
他にも、社会保険や福利厚生がないため、国民保険や住民税などの支払いも自分自身で行う必要があります。
また、契約において、どうしても貸主側の契約に合わせないといけません。
営業時間や設備利用が挙げられますが、気になる点はなるべく契約の段階で確認しておきましょう。
さらには、他の店舗で営業することからブランディングが難しかったり、貸主側のサロンが何か重大な問題を起こした時には風評被害を受ける可能性もあります。
メリットだけでなく、デメリットがあることも考慮して、自分が理想とする働き方に合うかどうかを見極めることが重要です。
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