個人サロンを開業することは、これまでの自分の技術や経験を活かし、自分自身のビジネスを立ち上げることができる非常に魅力的な選択の1つです。
しかし、個人サロンを経営するには、単に技術や経験だけでなく、適切な集客や経営ノウハウが必要です。
この記事では、個人サロンの経営に失敗しないためのポイントや開業までの手順などについて解説します。
CIN GROUPは、これまで2,000店舗を超える美容サロンの経営/集客のサポートを行ってきた実績がありますので、ぜひ参考にしてください。
目次
個人サロン（プライベートサロン）を経営する魅力は？
個人サロン経営する大きな魅力は、自由度が高いことが挙げられるでしょう。
個人サロンの定義は明確ではないものの、スタッフを抱えずにオーナーが1人でサロンを経営するスタイルのこと、または個室で1人の担当者によって施術を行うスタイルのことです。
この記事では、前者のオーナー1人で経営する場合のことについて解説します。
そのため、自分の知識や経験を活かし好きな仕事をできるだけでなく、働く時間やメニューの設定などを自分の好きなように管理できる点でしょう。
しかし、自分の理想的なサロン作りができる反面、顧客管理や集客対策など、業務に関わる全てのことを1人で対応しなければいけません。
開業準備の段階から、経営や集客について、顧客管理など全ての知識をある程度学ぶ必要があります。
個人サロンに似た経営方法/違いは？
この項目では、個人サロンと似たような意味合いで使用される経営形態について解説します。
プライベートサロン
プライベートサロンと個人サロンは、同義として捉えられることが多いです。
ただ、プライベートサロンの方が個室での施術や、限られた空間で施術を受けられる意味合いが強くなります。
個人サロンはオーナーが1人で経営しているという意味合いがあります。
一方のプライベートサロンの場合は、スタッフを抱える店舗型の場合もあり、施術部屋が個室であることや、プライバシーが守られる環境であることをアピールしている場合が多いことが特徴です。
自宅サロン
個人サロンは1人オーナーの場合でも、貸店舗で経営を行うケースが多いですが、自宅で経営を始める方もいらっしゃいます。
自宅サロンの場合は家賃を抑えることができる反面、住所を知られてしまったり、集客しにくいことが特徴です。
開業前の方は個人で経営する場合において、自宅か賃貸マンション、貸店舗での経営などで悩むことになりますが、それぞれの特徴を理解しておくことが大切です。
個人サロンのメリット/デメリットを理解しておく
これから個人サロンを経営する方に知っておいて欲しい、メリット/デメリットについて解説します。
個人サロン経営のメリット
個人サロン経営のメリットを大きくまとめると下記の3点です。
- 自由度が高い
- 固定客を獲得しやすい
- 利益率が高い
個人サロンは、自分自身のスタイルで経営できることが最大の特徴です。自分がやりたいことや提供したいサービス、内装やメニューなどを自由に実現することができます。
また、個人サロンは、お客様に対して常に1人の施術者が担当するため、顧客との距離が近くなり、固定客を獲得しやすい環境です。
固定客（リピート客）を増やすことは、サロンの売上を安定させるために非常に重要ですので、大きなメリットと言えるでしょう。
また、個人サロンはスタッフ数を抱えていないことも多く人件費が少なくなります。その他の経費に関しても、家賃がほとんどのため、売上に対して利益率が高くなる傾向にあります。
個人サロン経営のデメリット
一方で個人サロンのデメリットはどのようなことでしょうか？
- 全ての業務を自分でこなす必要がある
- 集客が難しい
- 休業中は収益が0になってしまう
個人サロンは、オーナー1人が全ての業務をこなさなければならないというデメリットがあります。苦手な業務も自分で行う必要があるため、経営者の仕事の負荷が大きくなり、ストレスを感じることも。
また、個人サロンは大手サロンに比べると知名度が低いため、集客が難しいというデメリットがあります。
広告宣伝費用をかけることで集客を増やすことができますが、その分費用がかかってしまうため、開業前に集客しやすい立地を選ぶことが重要です。
当たり前のことではありますが、経営者が休業している期間は、収益がゼロになってしまいます。
美容業界で活躍している方のほとんどは女性のため、産休などで長期間休業する場合には、顧客が離れてしまう可能性もあるでしょう。
個人サロンの開業資金/売上の平均は？
この項目では、個人サロンにかかる開業資金や売上の平均について解説します。
開業にかかる費用は？
開業にかかる費用は、業態や営業形態によって大きく変動します。初期費用のほとんどが、貸店舗や賃貸マンションの契約にかかる費用です。
店舗を借りる場合が最も資金が必要になり、最低でも300万円程度は用意しておきましょう。
参考程度に各項目でどのくらいの資金が必要なのかは下記の通りです。
- 店舗は家賃×6〜12ヶ月、マンションは3〜4ヶ月分
- 集客費用：5〜10万円
- 設備備品：50万円
- 商材費用：20〜30万円
- ランニングコスト：半年分
脱毛や痩身サロンの場合は、高額な機材を導入することになるケースが多く、200〜300万円程度かかることも見込んでおきましょう。
覚えておいて欲しいポイントは、開業後の運転資金（ランニングコスト）も用意しておくこと。
開業したばかりの時は認知度が低く、想定よりも集客できないことも珍しくありません。
そのため、最低でも半年間は赤字であることも想定して、費用を準備しておきましょう。
個人サロンの平均の売上は？
個人サロンの売上は、営業時間や効果単価によって大きく変動します。
あくまで一例ですが、週に1回の定休日を設け、1回60分の施術を8,000円、1日に5名のお客様を集客するとなると…。
【1日の売上】 8,000（円） × 5（名） =40,000（円）
【1週間の売上】 40,000（円）× 6（営業日）= 240,000（円）
【毎月の売上】240,000（円）× 4（週）= 960,000（円）
となります。
これはあくまで売上ですので、家賃や水道光熱費などの経費を引いた金額が利益となります。売上を伸ばしていく場合、集客数と客単価、リピート率を意識しましょう。
個人サロンの場合は、顧客との距離感も近いため、物販販売に力を入れることで大幅に客単価を引き上げることも可能です。
サロン専売化粧品で人気の商品を取り扱うことで、施術時間を伸ばさずに客単価をUPさせましょう。
開業するまでの流れ
最後の項目では、開業するまでの一連の流れについて解説します。
関連資格の確認
脱毛や痩身、ネイルなどの美容業では、基本的に国家資格などは必要ではありません。
国家資格が必要となる業態では、ヘアサロンやまつ毛サロンなどで施術者は美容師免許が必要です。また、整骨院や接骨院、鍼灸院などはあん摩師や鍼灸師などの国家資格が必要です。
脱毛や痩身などのエステサロン、ネイルやリラクゼーションサロンでは国家資格は必要ではないものの各分野で民間資格があります。
お客様に信用を得る上で民間資格を取得することは、大きなアドバンテージとなりますので、自分が持っている技術を証明するために積極的に取得しましょう。
サロンコンセプト/ターゲットの決定
サロンのコンセプトやターゲットの決定は集客対策をする上で重要な要素です。
自店の強みやウリを明確にし、どのようなお客様を獲得していくのが良いのかをはっきりとしましょう。
「どんな人にも来て欲しい。」のような曖昧な目的よりも、「肌荒れに悩んでいる方専門」、「ネイルアートに強い」など特定の悩みを抱えている人に興味を持ってもらうことが大切です。
資金調達
コンセプトを決め、サロン経営の方針を立てることができたら、資金調達に動きましょう。
個人サロンの場合、初期費用を抑えることができるれば100万円程度で開業することも可能です。
しかし、開業後のランニングコストや設備の導入を考慮すると、2,300万円程度は用意しておく必要があります。
貯金で間に合わない場合は、国や銀行からの融資を検討しましょう。融資を受ける場合は、自己資金や事業計画を立てていないと審査に通らない可能性があります。
そのため、開業前に必要な資金の3,40%程度は用意しておくことが重要です。
物件契約
資金調達ができたら物件の契約の準備をしましょう。なるべくターゲットを集客しやすい立地を選ぶことが集客で成功する秘訣です。
また、出店予定エリアの客層や競合店舗のリサーチも忘れてはいけません。価格や人気メニューの設定をしていく上で他店の情報は必要不可欠です。
弊社では、ホットペッパービューティーを活用した集客サポートを行っており、出店前の競合分に強みがあります。
どのようなメニューが人気が出やすいのか、集客対策をどのように行っていくのかなどを具体的に説明させていただきます。
また、出店エリアや集客に迷われている方のために、貸店舗のご紹介なども行っておりますのでお気軽にご相談ください。
内装や設備の導入
店舗の契約が完了したら、内装や設備の導入を始めましょう。
物件の契約をした後は、毎月家賃が発生することを忘れず、内装工事の着手や導入する機器などは事前に計画しておき、スムーズに対応することが大切です。
大掛かりな内装工事、家具や機器の導入をする場合は、費用が大きくなってしまうかもしれません。
下記記事では、サロンの内装に利用できるローンもご紹介しているので、併せて参考にしてください。
開業届/青色申告の提出
オープンまでの目処か立ったところで、開業届と青色申告を税務署に提出しましょう。
個人で経営する場合でも開業届は必要です。「出さなくてもいいんじゃないの？」と疑問に思われる方もいますが、開業にかかった費用を経費にすることができますし、税制上の優遇を受ける時に必須となります。
開業してから2ヶ月以内には、提出するようにしましょう。
集客対策
ここまで来ると、オープンの日にちを具体的に決めている段階でしょうか。
オープンした日に合わせて、お客様を集客できるように最低でもオープンの1ヶ月以上前からは広告を出したり、ホットペッパービューティーに掲載を開始して認知度を広めましょう。
公式のSNSやホームページを開設するなどして、お客様に最新の情報を届ける環境を整えることも重要です。
まとめ
この記事では、個人サロン経営のメリット/デメリットについてや、失敗しないためのポイントについて解説しました。
個人サロンは自由度が高く、自分の好きなように経営できる反面、こなす業務が多くなってしまい、集客対策まで対応することが難しいと感じるオーナー様も多いです。
弊社では、ホットペッパービューティーを活用した集客サポートを行っており、開業前の集客戦略の計画から、具体的な集客アドバイスまで知識と経験が豊富な担当者がサポートいたします。
これから個人サロンを開業される方や、売上が伸びずに迷われている方などは、お気軽に弊社までご相談ください。
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